政府、「通勤遅延控除」を検討 満員電車で踏ん張った分だけ税金が軽くなる時代へ
政府はきょう、通勤中の遅延で発生する心身の摩耗を「経済的損失」と認め、確定申告で差し引ける「通勤遅延控除(仮)」の導入を検討していると発表した。対象は鉄道・バスなどの公共交通で、遅延証明書に加え、つり革不使用で耐えた時間、押し寄せる波に対する足腰の粘度などを自己申告する「踏ん張り指標」も考慮されるという。
駅には来年度から「踏ん張り検定員」が配置され、靴底の摩耗具合やカバンのひしゃげ度をスタンプで認証。満員率が高い路線は加算対象となり、乗車前に腹式呼吸をしていた場合は健康投資としてさらに優遇される可能性がある。
一方、会計士からは「肩に食い込んだリュックの跡は減価償却なのか」との声や、企業からは「遅刻が経費なら会議も遅らせて節税したい」との不穏な期待が噴出。国税庁は「遅延の故意化は脱税」と釘を刺した。
通勤者は「ようやく報われる」と喜ぶが、鉄道各社は「定刻運行すると控除が減るのでは」と複雑な表情。専門家は「税と時刻表の両立が新たな国民的課題」と指摘した。
